キャリアアップ 【テニスに関する資格-日本テニス連合】

 

■競技者指導者マスター認定基準 ※(公財)日本体育協会資料より
 原則として以下の(1)~(5)までの条件の全てを満たした者の中から、(公財)日本テニス協会が(公財)日本体育協会に推薦し、指導者育成専門委員会の承認を受けて認定する。

【1.認定の基準】
(1)テニスの上級資格を有する者であること
(2)年齢40歳以上の者であること
(3)競技別指導者として中核的な役割を果たした実績がある者
(4)競技別指導者を育成、指導した顕著な実績がある者で、今後とも継続して競技別指導者の育成、指導にあたる者
(5)人物、見識ともに優れ競技別指導者マスターとして相応しい者
 ただし、上記基準に関わらず、(公財)日本テニス協会から当該領域の競技別指導者の育成指導にあたるものとして特に推薦があり、(公財)日本体育協会が認めた者を認定することができる。

【2.認定の期間】
マスターの認定期間は原則として4年間とする。
また、更新は資格更新と併せ実施する。

※参考:(公財)日本テニス協会HP(JTAコーチシステム)

■競技者指導者マスター推薦に関する規定 ※(公財)日本テニス協会(JTA)資料より

◇テニスマスターコーチ

 【役割】
一貫指導理念を理解しナショナルトレーニングセンター(NTC)やNTCエリア支部を中心に選手の育成強化に努める。また、同時に次世代のマスターコーチを育成、あるいは各層の指導者の育成に努める。

 【選考】
①(公財)日本体育協会公認上級コーチ資格を有する者で上記の役割を果たすことができる者
②JTA役員、現ナショナルコーチ、元ナショナルコーチでJTA普及指導本部から推薦を受けた者
③各地域協会が推薦した候補者の中からJTA普及指導本部が選出した者
※②と③は重複する場合がある。

 【任命】
(公財)日本テニス協会は上記【選考】の①~③項で選考し、(公財)日本体育協会に競技別指導者マスターコーチとして推薦する。その後、(公財)日本体育協会の承認が得られたものを常務理事会にてマスターコーチとして任命する

◇テニスマスター教師

 【役割】
一貫指導理念を理解の上、優秀な教師、上級教師育成のリーダー的な存在として教師、上級教師育成事業に参加する。
地域推薦のマスター教師は当該地域内の都道府県で行われる指導員、上級指導員養成事業へ参加する。
また、次世代のマスター教師の人材発掘に努める。

 【選考】
以下に掲げる条項を原則とし、上級教師資格を有する者から選考する。

 ①各地域協会が推薦した候補者の中からJTA普及指導本部が選出した者で、上記の【役割】を果たすことが出来る者
 ②JTA普及指導本部が特に必要と認めた者
 ③常務理事会で承認された者
 ※ ①と②は重複する場合がある。

 【任命】
(公財)日本テニス協会は上記【選考】の①~③項で選考し、(公財)日本体育協会に競技別指導者マスター教師として推薦する。その後、(公財)日本体育協会の承認が得られたものを常務理事会にてマスター教師として任命する。

※参考:(公財)日本テニス協会HP(JTAコーチシステム)

■(公社) 日本プロテニス協会登録のテニスマスター教師について
 (公社)日本プロテニス協会では1988年の文部省「公認スポーツ指導者制度」導入の際、文部大臣認定試験を受験し「文部大臣認定A級テニス教師」資格を取得した者を2005年文部科学省から(公財)日本体育協会に移行した折、「テニスマスター教師」とした。
 現在、(公社)日本プロテニス協会経由の(公財)日本体育協会公認指導者は、新規認定(講習会・試験)を行っていない。

■テニスプロデューサー資格アップグレードについて ※(公社)日本テニス事業協会資料より
 新規ではなく、既に資格を有する方(テニスプロデューサーⅠまたはⅡ)は上位資格へアップグレードが可能。
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【方法】
過去3年間の結果で不合格科目を再受講・再受験し、必要な合格要件を満たす。
(3年を経過した受験結果は無効)

◇エグゼクティブ・テニスプロデューサー
【対象】
◆シニア・テニスプロデューサー保持者
◆テニス事業経営責任経験年数10年以上
◆広く社会的にスポーツ振興に著しく貢献している
以上の要件全てを満たす方。

【手続き】
◆立候補または推薦により年1回の審査を行う。
◆10月末日までに所定の申請書を提出する。

【審査】
11月開催の資格委員会に於いて審査し、会長が決定する。

※参考:(公社)日本テニス事業協会HP(テニスプロデューサー資格認定制度)